マテリアリティの取り組み

マテリアリティへの対応を効果的かつ確実に進めていくため、それぞれのマテリアリティ領域に付随する15個の取り組みテーマを設定しています。更に、取り組みテーマごとに2025年度達成を企図したKPIを設定しています。なお、マテリアリティや取り組みテーマ、KPIは今後の事業環境に応じて妥当性を考慮され、内容が変更される可能性があります。
それぞれの活動が確実かつ効果的に実行されていることを確認するための仕組みの一つとして、当社はサステナビリティ推進会議を定期的に開催しています。この会議は原則隔月で開催され、マテリアリティに関する業務執行状況の確認、サステナビリティ活動方針及び重要事項の審議・決議を行います。

マテリアリティと取り組みテーマ

各取り組みテーマのKPI

カテゴリー	マテリアリティ	取り組みテーマ	サブテーマ	KPI（2025年度5か年目標）	2024年度における進捗
環境	持続可能な地球環境への貢献	脱炭素社会の実現	製品を通じた脱炭素化への貢献	車載事業における貢献電気自動車用駆動モータシステム（E-Axle/BSG）によりCO₂排出量を削減する：2020年度～2025年度までの累計11,700千t-CO₂ 電動パワーステアリング用モータ（EPS-PP/EPS）によりCO₂排出量を削減する：2020年度～2025年度までの累計26,261千t-CO₂ 電動ブレーキ用モータ（EBB）によりCO₂排出量を削減する：2024年度～2025年度までの累計10,029千t-CO₂ 精密小型モータ事業における貢献小型EV用モータ導入によりCO₂排出量を毎年35千t-CO₂削減する電動バイク用モータ導入によりCO₂排出量を毎年32千t-CO₂削減する	【車載事業における貢献】 2023年度下期以降、電気自動車用駆動モータシステム（E-Axle）は不採算機種の生産台数を絞り込んでいるため、出荷台数が減少。それに伴い、2024年度に至るまでCO₂排出削減量が減少傾向にある。【精密小型モータ事業における貢献】市場成長の速度がKPIを策定した際の見通しに達していない状況が主因となり、2024年度における電動バイク用駆動モータの供給によるCO₂排出削減量は6.5千t-CO₂に留まる。
		脱炭素社会の実現	事業活動で排出するGHGsの削減	2025年度総連結の再エネ導入比率を40%にする。 TCFD提言に沿った気候変動シナリオの年次開示を行う。	再エネ導入比率の向上を目指し、省エネ活動と再エネ導入を両輪とした取り組みを推進。生産技術研究所における電力見える化システムの内製開発、グループ初のオフサイトPPA導入などの取り組みにより、2024年度は再エネ導入比率が13.6%と向上。また、インターナルカーボンプライシング制度の導入に着手。TCFD提言については、事業インパクトの評価結果に基づき、脱炭素取り組みのさらなる強化（省エネ・再エネ活動の強化および促進するための社内制度の導入検討）および水リスク低減施策の展開に着手。
		廃棄物・有害廃棄物の管理	―	2025年度の廃棄物・有価物発生量の売上高原単位を2022年度比で3%低減する。	鉄類・アルミニウムを重点的に廃棄物の削減活動を実施。これにより2024年度の廃棄物および有価物の排出量は2022年度比12.0%減。
		水リスクへの対応	―	全生産拠点における水リスクアセスメントを100%完了する。	対象拠点の現地情報や水使用量等の詳細分析とヒアリングの実施を通じて、より拠点の実態に即した水リスクの評価を実施。水リスクが高いと特定した拠点の詳細分析及び対象拠点で水リスクの対策が講じられていることを確認した結果をもって、水リスクアセスメントを完了。
製品	社会変化に適応した製品・サービスの提供	製品の安全性と品質の追求	―	開発部門による部材選択判断を容易にする製品含有化学物質データベースを構築し、環境志向型開発体制へ転換する。車載関連事業における品質マネジメント改革を実行し、2025年度までに品質統括組織・体制を確立する。製品安全リスクを低減するため、新規開発品および製造工程の製品アセスメントを100%実施する。	小型モータ事業本部では新機種 11機種に対し低鉛材を採用し、従来の材料に比べて鉛量315kgの削減を実現。車載事業本部ではプロジェクト成果物監査を継続実施。また、トラブル事例の解析により真因と対策を集約してデータベース化し、設計品質のチェックに活用。グローバル品質統括本部ではCQOの就任を踏まえ、グループ全社の品質保証部門の責任者をグローバル品質統括本部長が統括する体制を確立。
		技術環境・産業構造の変化への対応	―	社会課題解決のため、「5つの大波」をリードする新製品を連打する。省エネルギー・省資源に寄与するモータの高効率化と軽薄短小化を継続的に追究する。	中長期の新たな注力事業領域である「事業5本柱」に基づき、CO₂削減を中心としながら社会課題の解決に貢献する製品開発と技術革新を強力に推進。LCAによるCO₂排出量算定と指標化を進め、環境貢献と価値創造を戦略的に追求。
		知的財産の保護・活用	―	知財ポートフォリオを脱炭素化・省電力・省人など社会・事業変化に対応したものへと転換し、それを活用する。	プロダクトライフサイクルの各ステージに合った知財ポートフォリオの構築・管理および権利活用を推進。「事業5本柱」の各事業責任者と共に知財活動計画を策定し、定期的に活動を評価。
人材	優秀かつ多彩な人材の確保・育成	国際競争力が高い人材の確保・育成	―	グローバルリーダーの発掘・育成を推進するーグローバル人材を含めた経営人材育成を強化するグローバルタレントマネジメントの仕組みを構築・機能するー地域統括人事の設置ー本社管理対象ポジションの明確化ーGlobal Mobilityポリシーの構築	グローバル人事戦略コミッティを設立。国籍や活躍する地域を問わない人材の発掘を推進し、グローバル共通のサクセッションプラン策定の仕組みを構築。また、人材開発委員会を経営陣による会議体の中に組み込み、戦略的な人材開発・人材配置を経営幹部間で議論。
		ダイバーシティの推進	―	意思決定層への女性の登用（単体）ー女性役員比率※：20%以上ー女性管理職比率：9%以上ー女性管理職候補層※比率：15%以上 ※ 執行役員以上、社外取締役含む ※ 管理職一歩手前のポジションに就く女性社員を指す外国籍役員の登用およびその後継者候補の開発促進	社外取締役と社員がダイバーシティについて対話するセッションや、組織・地域横断型のグローバルな対話型ワークショップ、海外拠点発の女性社員を対象としたメンタリングプログラムを展開。また、「組織パフォーマンスサーベイ」と、サーベイ結果をもとに各職場メンバーで対話する「職場ワークショップ」を導入。
		労働安全衛生・健康経営の推進	―	安全で働きやすい職場環境を確保する。重大（死亡・後遺障害）災害をゼロにする。労働災害度数率を改善する。 Nidecグループ一体での健康経営の実現 2025年度健康経営度調査における「健康経営優良法人ホワイト500（大規模法人部門）」の認定を受ける。	労働安全衛生については『内部設備の安全機構（848件）、フォークリフトの安全対策（2,703件）』について総点検を実施。健康経営推進については、社員の健康リテラシー向上のために、産業医によるヘルスセミナーを実施。健康リスクの高い社員には個別保健指導や精密検査の勧奨などを実施し、社員全体の健康状態の改善・向上に取り組む。
		人権の尊重・適正な労働慣行の推進	―	適正な労働慣行の浸透管理職を含む従業員の労働時間管理を継続生産性向上により平均残業時間を削減人権の尊重サプライチェーンを対象に含む人権方針を明確化し、従業員に浸透させる。	社員の労働時間管理のマイクロマネジメントを行い、関係各所への報告・連携を適切に実施。また、人権デュー・ディリジェンスプロセスの内、人権影響評価、負の影響の停止・防止・軽減に注力。人権影響評価の取り組み計画を明確化し、特に東南アジア地域を重視してリスク特定・評価を進めていくことを決定するとともに、同地域の拠点へのヒアリングなど、評価の精度を高めるための情報収集に着手。
サプライチェーン	社会課題を解決し国際競争力のあるサプライチェーンの構築	社会・環境側面に配慮したサステナブル調達	―	主要サプライヤーに対して人権デュー・ディリジェンスを実施する：2025年度末時点での高リスクサプライヤーへの人権DD実施率100%	「NidecグループサプライチェーンCSR推進ガイドブック」を更新。また、前年度のNidecサプライヤーCSRセルフアセスメントによって判明した人権リスクの高いサプライヤーを訪問。現地にてヒアリング調査を実施し、課題改善に向けた協議を開始。
ガバナンス	強固なガバナンス体制の構築	公正かつ透明性・実効性の高いガバナンス体制の実現	取締役会	第三者機関による取締役会実効性評価およびその結果を踏まえた改善活動を継続実施する。取締役会の社外取締役比率50%以上、女性取締役比率20%以上を常に達成できている状態を保つ。	取締役会の実効性確保のため、社外取締役を含む取締役会メンバーへのアンケートおよび第三者（外部法律事務所）による評価を継続実施。2024年度も監督機能が高く評価されていることを確認。
			指名委員会・報酬委員会	取締役の選解任プロセスの透明性・公正性を高める。報酬委員会の実効性向上を図り、役員報酬決定の客観性・透明性を確保する。	取締役会の諮問機関である指名委員会にて次期社長選任に向けた候補者の選定準備についての検討を開始。役員報酬については、業績連動型報酬とESGパフォーマンスを連動させる仕組みを取締役会へ答申。
			内部統制の管理・徹底	売上規模4兆円を前提として監査リソースを質的・量的に拡充する。	内部監査業務の高度化と効率化を推進。グループ全拠点における現場レベルの自主監査体制の強化、およびDXを活用した連結財務数値のモニタリング強化により、財務報告に係るエラーの未然防止、リスク領域の特定と監査手続の深化を図る。
		法令順守・コンプライアンスの徹底	―	本社／地域毎の組織（米州・中国・欧州）を起点にグループ全社へ法務・コンプライアンス体制を拡大する。重大なコンプライアンス違反リスクを洗い出し、重点的な施策を打つ。 NCJ全従業員が年に一度、コンプライアンス教育を受講する。年間を通じてグループ会社にコンプライアンス教育の機会を提供する。	対面式コンプライアンスセミナーを強化。グループ会社を含め複数拠点を訪れ、講師と従業員の双方向のディスカッションによりコンプライアンス違反の未然防止を徹底。
		リスク管理体制の整備	―	全ての有価証券報告書開示リスクについて、主管部署による評価が実施され、優先的に対応すべきリスクが特定されている。優先的に対応すべきリスクが事業に与える影響を低減する。また、低減活動の進捗および残存リスクを管理する。	リスク評価の対象項目を再整備し、リスク評価活動の効率化を図る。また、再整備されたリスク項目で評価を実施し、優先対応リスクを特定。
		情報セキュリティ対策の推進	―	重大な情報セキュリティ事故の発生件数をゼロにする	サイバー攻撃事案に対し、事象の把握と原因の特定を進め、関係各方面への報告・届出や連絡を実施。グループ内のすべての拠点においてセキュリティの緊急点検と是正を実施し、被害の再発防止に備える。